AppStoreガイドライン 超概略 「1安全性」

ここではガイドラインの小難しい表現をざっくりカットして、本質だけ抜き出したました。ガイドラインのイメージを掴むのにご利用ください。オリジナルのガイドラインは必ず一度は目を通すようにしてください。

1. 安全性
アプリに不快なコンテンツを入れるのは禁止
端末に危害を与えることを誘導するのは禁止

1.1 不適切なコンテンツの定義
不適切なコンテンツとは無神経、動揺させる、嫌悪感、悪趣味のこと。

1.1.1 不適切なコンテンツ 中傷、差別、悪意
宗教問題、人種問題、そのたデリケートな問題を含む差別や名誉毀損など。
侮辱行為や、相手が損害を被ったりする行為は許可されない。
ただし、専門家による政治風刺はOK。

1.1.2 ゲームの世界観
暴力を冗長するようなコンテンツ禁止(相手が動物でもダメ)
特定の企業、人種、企業、国を敵キャラにしたゲームは禁止。

1.1.3 ゲーム内の銃の使用
銃や武器は使ってもよいのですが、助長するといけません。
暴力表現も許されますが、行き過ぎていてはいけません。
(訳注 このあたりの制限は、表現がふわっとしすぎています。銃や暴力のゲームはよほどのことがない限り開発しないほうがいいと思います。せっかく苦労して作っても、Appleが気に入らなければ売れないですから。)

1.1.4 Appleの猥褻の定義
ヌードなどは、美しくないとダメ。猥褻の定義はウェブスター(辞書名)に則る。
(訳注 後述の規約にもありますが、猥褻表現は審査の弊害になりますので、極力避けたほうが良いです。)

1.1.5 宗教の取扱
宗教に関して嘘をついてはいけない、
普通の開発者は大丈夫ですよね。ただ、宗教をモチーフにした嘘歴史ゲームを作ろうとしたらだめでしょう。
最近はゲームのキャラクター、織田信長、とか明智光秀とか使うことがありますが、ここに宗教的人物を入れたりすると引っかかるかもしれません。

1.1.6 嘘の情報表示
ゲームやジョークだと前置きしていても、嘘の情報表示をしてはいけない。
(要注意項目)ゲームにリアリティを持たせるために嘘の位置情報や嘘の通知を出したいことがあると思います。
たとえば、演出として、ヤフーニュースの通知そっくりに「大事故が発生しました」というような通知を出したいかもしれません。
でも、こういうのは確実にリジェクトされます。(バレなければ通過しますが、通報されたら事後リジェクトです。実際は通報する方法がわかりませんし、通報してもAppleはなかなか聞いてくれないんですけどね。)

1.1.7 App Storeのカスタマーレビュー 1/ユーザー評価の取扱/許可されない返信
ユーザーからの評価に対するコメントは丁寧に。そこでマーケティングしてもいけない。

(訳注 たとえば、以下のようなコメントは許可されません。

「高評価ありがとうございます。弊社では新しいアプリXXXXをリリースしました。ぜひこちらもご利用ください。」みたいな返信は許可されません。
理由 マーケティング活動

「どのような不具合が発生しましたでしょうか?XXXXX@XXXXX.comまでご連絡いただけないでしょうか?」
理由 個人情報の記載

処罰はされにくいでしょうが、別件逮捕みたいなことはされるかもしれません。

1.1.7 App Storeのカスタマーレビュー 2 レビューを促すときは専用APIを使用すること
ここは非常に重要な項目です!!
古い実装では、ユーザーにレビューしてもらうときはAppStoreへ飛ばしたりしていましたが、今後は専用のAPIを使用しなければリジェクトされます。具体的には、SKStoreReviewController を使用します。

1.2 ユーザー生成コンテンツ UGCとSNSの必須要件
ユーザー生成コンテンツ、いわゆるUGCというやつです。
UGCに必要な機能は完璧に頭に入れておいたほうがいいでしょう。リジェクトされるだけでなく、法的な問題に発展する可能性もあります。

・フィルタリング機能
UGCに必要な機能の一つはフィルタリングです。続きます。

・報告機能
UGCに必要な機能の一つは通報、報告機能です。
ここでは、さらに「迅速な対応」が求められています。
つまり、いちいちユーザサポートページを開いて、デベロッパーにメールして、その返事を待って〜という対応では、ガイドラインに則っていないと言われる可能性があります。

・ユーザーブロック
ブロック機能とフィルタリング機能は違うということに気をつけてください。
フィルタリングだけあればいいわけではありません。UGCには特定のユーザーを弾く機能が必須なのです。

・デベロッパーへの連絡先
UGC最後の必須機能はデベロッパーの連絡先の公開です。
この、フィルタリング、ブロック、報告、連絡先開示の4つは、今後、情報処理系の試験に出てもおかしくないと思います。
すごく大事なので覚えておいてください。

・あとがき
Hot or Not サービスについてですが、これは日本語版では 「美しいかそうでないかの投票サービス」となっていますが、実際のHot or Notは多少解釈が違うらしいのです。私の考えですが、たとえばAさんの描いた絵とBさんの描いた絵、どちらが素晴らしいか?という投票サービスの場合も、ガイドラインに接触する可能性があるのではないでしょうか?ポイントは人間を中傷するかどうかです。
詳しくはWikipediaのHotOrNotをご確認ください。
https://en.wikipedia.org/wiki/Hot_or_Not

1.3 「子ども向け」カテゴリ
キッズカテゴリーに出すアプリは子供向けに作られていなくてはいけない。
(要注意!!)基本的にアプリ外へのリンクや課金要素を持ってはいけない。ただし保護者の承認がある場合はOK
(要注意!!)キッズカテゴリーに一度登録すると、キッズカテゴリーを外してもこの1.3に従う必要がある。

Kidsカテゴリのアプリでは、基本的にデータ収集を行ってはいけない。(各国の法律に従う必要があるので、やめておいたほうがいいです。)
Kidsカテゴリのアプリでは行動ターゲッティング広告を出してはいけない。(逆に考えれば、それ以外の広告は出しても良い。)
行動ターゲッティング広告…ユーザーのWeb履歴や行動からフォーカスした広告を出すこと。
IDFA=Identification For Advertisers なんかをつかう。

1.4 物理的な危害 まえがき
物理的危害を端末に与えるものはリジェクト
(訳注 発熱させたり、端末を投げたりしたらリジェクトされるやつですね。)
(訳注 ここでは、端末への危害以外、たとえば人間への危害も含まれているのでご注意ください。)

1.4.1 医療アプリは審査が厳しいよ
医療用アプリはガイドライン的に
私は開発を断ったことがあります。
(英語のニュアンスがわからないのですが、診断アプリはAppleも厳密に診断するぞっていうユーモラスな表現でしょうか。)

1.4.1 −1 健康アプリは嘘をつくな
アプリだけでレントゲンが撮れるとか、血圧が図れるとかいうアプリはリジェクト。
(訳注 ガイドラインにはないですが、ジョークの健康アプリも駄目だと思います。)
新しい健康測定法は証拠を示せ。

1.4.1 −2 診断結果はあまり信用するなとユーザーに言うこと
医療用アプリは、「アプリは参考程度であり、最終的な判断は医者に行きなさい」と言わねばならない。

1.4 あとがき
医療用アプリが当局の認可を受けている場合は、その証拠も提出しなければいけません。
ここでの提出先はAppleであり、審査時にリンクを貼り付けて送れば良いと思いますが、アプリ内からその書類に飛べても問題ないと思います。

1.4.2 薬の量の計算アプリなど
特殊事例です。
薬の量の計算などを行うアプリについてのガイドラインです。
薬のアプリを出す場合は、製薬会社や病院などの医療関係組織しか出せませんよといっています。
医療用アプリは長期間のサポートが行われることを確認させてもらいます。(疑問 どうやって?)
このような特殊なアプリをリリースするのは製薬会社かオムロンくらいだと思います。
おそらく、企業とAppleの担当者がガイドラインにかかれていないやり取りをするのではないでしょうか?

1.4.3 タバコやアルコールについて
タバコ吸いましょう、とかアルコールを飲みましょうというアプリはリジェクト
JTのポイントを貯めるアプリなんかはギリギリだと思います。

1.4.4 検問所地図はダメ
法執行機関にて公開されている飲酒運転の検問所以外を表示することは許されない。
(の、はずなのに、オービスの情報は沢山載ってるんです。
飲酒運転とスピード違反の検問所は別物という扱いなのでしょうか。それしか理由が見つかりません。同じくらい悪いことだと思うんですが。)

1.4.5 端末への負荷をかける行為禁止
枕の下に敷くように指示してはいけない
(訳注 枕の下に敷くのはおまじない的な意味がある)
過度な書き込みをしたりして端末を痛めつけてはいけない。
(訳注 マイニングのような過度なCPU不可も禁止されると思われる)

1.5 デベロッパ情報を正確にしてないとリジェクト
デベロッパーに簡単に連絡できることがポイント。
(訳注 AppStoreConnectに正しいアドレスを書いておけばよいです)
嘘の開発者情報を書くと国によっては罰せられるよ。

1.6 データのセキュリティ
集めたユーザーの情報を厳重に取り扱う必要がある。最近追加されたもの。
(訳注 必要なユーザーの情報を集めることは禁止されていない。ただし、集めた情報は安全に管理しなければいけない。)

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